米国金鉱株の広がり・指数と200日線比率を並べる
DAILY MARKET DIGEST
今日の株クラ
2026年10月25日・日曜日日本時間10月26日に確認
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日本語訳
中間選挙後から6月末までの期間は、常にプラスでした。 不確実性が取り除かれることで、歴史的なリターンは非常に強いものになっています。 チャート：@optionflys
解説
添付図は、S&P 500の長期月足に米中間選挙の時期を重ね、その下に選挙後のリターンを並べています。1958年から2022年までの17回について、表示された棒はすべてプラス。ただし、上昇率は2.23%の回もあれば20%台の回もあり、同じプラスでも大きさはかなり違います。 この比較の要点は「選挙がある年は上がる」ではなく、本人が区切った「選挙後から翌年6月末まで」という期間です。選挙前の下落を含む年間成績とも、投票直後の数日の値動きとも違います。保有期間を変えた別の数字を並べると、同じアノマリーを検証しているつもりでも比較がずれます。 次にイベント後の上昇確率を見たら、開始日と終了日、上昇率の幅、イベント前にどれだけ上がったかも確認してください。図の2026年部分は疑問符で、将来の結果は空欄です。不確実性の解消という因果説明は本人の解釈であり、図だけでは証明できません。厳密な売買日の算式、配当・コストの扱いも表示からは確認できないため、過去のプラスをそのまま投資成果の保証にはできません。
日本語訳
このチャートは、すさまじいAI需要があるのに、$CRWVのフリーキャッシュフロー（FCF）が2030年までプラスにならないかもしれない理由を説明しています。既存事業で資金を賄える速さを超えて、容量を追加しているからです。 現在の価格では、CoreWeaveが拡張を内部資金で賄うには、年間に追加する容量の約4倍の稼働容量が必要だというのも驚きです。 ただ、GPU価格は7月に25%、10月にさらに10%上がっています。MW当たり年間売上高が約2,000万ドルに達すれば、このハードルは2倍に近い水準まで下がる可能性があります。
解説
青い棒は年初に稼働している容量、灰色の棒はその年に追加する容量です。左軸はGW、黒い線は青を灰色で割った倍率。図のモデルでは、すでに働いている設備が年間の新規設備の4倍ほどになって初めて、拡張後にも現金を残せるとしています。2029年予想の3.1倍はその線の下、2030年予想の4.5倍は上です。 需要が強くても、これから稼ぐ設備を先に建てれば現金は出ていきます。稼働済み設備が生む現金と、新しい設備へ使う現金の速さが違うため、売上の成長と資金不足が同居します。CoreWeaveの2026年上半期の報告でも、営業活動による現金収入36.63億ドルに対し、設備・ソフトウェアの購入支出は141.17億ドルでした。これは図の将来推計とは別の実績ですが、資金の流れを読む背景になります。 次の決算では受注や容量の総量だけでなく、稼働が始まった容量、追加投資のペース、容量当たり収入を合わせて見てください。単価が改善すれば同じ設備から多くの現金を得られ、必要な稼働規模も変わります。2030年や4倍・2倍は投稿の条件付き推計で、会社の確約ではありません。GPUの値上げ率も、同社の全契約へそのまま適用できるとは確認していません。 参考：CoreWeaveの2026年6月期10-Q、キャッシュフロー計算書 https://www.sec.gov/Archives/edgar/data/1769628/000176962826000366/crwv-20260630.htm
日本語要旨
銀行救済時より深いリスク回避も想定しつつ、本人は株を買う姿勢を示しています。
解説
図のリスク選好指数は最新表示が-0.52。2023年の銀行危機の注記に近い水準ですが、2024年の日本のキャリー取引巻き戻しや2025年の関税ショックの谷は、そこからさらに下にあります。悲観が強まっていることと、過去と比べて最も悲観的な地点にいることは違います。 本人は、銀行危機では日曜にFRBの支援が出た一方、CoreWeaveやNasdaq 100には同じ対応を見込まないと述べ、それでも買う姿勢を示しています。FRBが2023年3月12日に発表したBTFPは、適格な証券を担保に銀行などへ資金を貸す仕組みでした。資金繰りの不安を和らげる政策であり、株価や銀行株主の利益を保証する制度ではありません。同じ程度の恐怖でも、資金調達を支える仕組みがあるかで、その後の展開は変わり得ます。 次に悲観指標を見るときは、過去のどの局面と同じ物差しで比べているか、その時に何が不安を解消したかを合わせて確認してください。図の指標値は株価の下落率ではなく、構成や算式も投稿では確認できません。本人の買い姿勢や今後の政策対応は見通しで、図が反転を保証しているわけではありません。 参考：FRBの2023年3月12日BTFP発表 https://www.federalreserve.gov/newsevents/pressreleases/monetary20230312a.htm
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4投稿
解説
図は各国の10年国債利回りからドイツの利回りを引き、格付け順に並べたものです。フランスの174bpは1.74ポイントの上乗せ。図で同じA+に置かれたスペインの71bpやポルトガルの59bpより大きく、格付けから引いた回帰線からも上へ離れています。格付けの順番と、市場が要求する利回りは同じ物差しではないという比較です。 借り換え金利が上がれば、政府は同じ額の借金でも多くの利払いを負担します。銀行側にも国債保有や資金調達を通じた接点があります。国債価格の下落が保有資産へ、国の信用不安が銀行の調達費用へ及ぶ経路を見ると、国債の話が銀行株にも関係する理由を理解できます。 次に欧州の銀行株を調べる際も、政策金利だけでなく、その国の国債にどれだけ上乗せ金利が求められているかを確認してください。図は利回りが10月22日、格付けが9月24日の横断比較で、他国へ危機が波及した順序を示す時系列ではありません。また、図の「投機的格付けの領域」という表現は作者の評価で、フランスの格付けが投機的水準へ変更されたという意味ではありません。 参考：欧州委員会の国債と銀行の相互関係に関する研究 https://op.europa.eu/en/publication-detail/-/publication/27817aa6-9a41-11ea-aac4-01aa75ed71a1/language-en
解説
引用された図の縦軸は、各GPUの最初に観測したレンタル料金を100%にそろえたものです。点線は、そこから6年かけて一定の速さで下がると仮定した基準。H200の「+143%」は、その時点の賃料が基準を143%上回るという意味で、前年から143%上がったという意味ではありません。 H200やB200は最初の観測料金を超える一方、A100やH100には過去に点線を下回った期間もあります。足元の単価が持ち直したことと、設備を保有した全期間で十分に回収できたことを分けて読む必要があります。帳簿上の価値を一定のペースで減らしても、貸し出せる価格まで同じ速さで下がるとは限らない、というのがこの比較の学びです。 次にGPUの耐用年数の議論を見るときは、年数の長短だけでなく、実際の賃料、稼働率、維持費を合わせて見てください。賃料が高くても借り手のいない時間や電力費が増えれば、手元に残る現金は変わります。図は10月19日時点の7日平均と仮想的な低下基準であり、各社の実際の簿価や購入価格そのものではありません。機種ごとに観測開始も違うため、この図だけで6年償却の妥当性全体を確定することはできません。 参考：図を作成したa16zの比較条件と過去期間の説明 https://www.a16z.news/p/charts-of-the-week-attention-is-all
解説
添付の36銘柄の週足は、時価総額上位の株価を同じ約1年間で並べています。ソフトバンクグループは直近の高値から下向きなのに対し、リクルートは高値圏に位置し、トヨタは過去の高値に届かない範囲で持ち直す形です。大型株という共通点があっても、上昇・下落の局面まで同じではありません。 別の添付画面では25日移動平均乖離率が選択され、ソフトバンクグループは-25.68%、リクルートは+10.13%、トヨタは+3.23%と表示されています。週足は値動きの経路を、乖離率は同じ基準からの現在の距離を示します。前者だけでは小図ごとの価格目盛の違いに惑わされやすく、後者だけでは、その距離に至るまでの上昇や下落の形が見えません。二つを重ねることで、株価が高いか低いかと、直近の基調が強いか弱いかを分けて読めます。 次に指数の反発を見るときも、時価総額上位のどの銘柄が戻り、どの銘柄は弱いままかを同じ時間軸で比較すると、回復の中身を点検できます。各小図の傾きはそのまま騰落率を表さず、25日線との距離も年間リターンではありません。大きなマイナスだけを反発の確定材料にはできません。
解説
添付の日足では、株価は4,000円近辺の高値から3,175円へ下がっています。一方、EPSの棒グラフでは青で示す過去の利益が増え、灰色の将来予想も上向きです。本人の割安という見方は、価格の弱さと利益の増加を対置したものとして読めます。株価が下がる一方で1株利益が増えれば、同じ利益に対して支払う価格であるPERは低くなります。 ただし、灰色の利益はこれから実現するという予想です。会社の2027年3月期第1四半期決算短信では、通期予想EPSは621.65円、年間配当予想は150円。投稿の株価と合わせると予想PERは約5.1倍、予想配当利回りは約4.72%、予想利益に対する配当の割合は約24.1%となり、本文の評価指標が将来の利益を分母にしていることを確認できます。これらは独立した三つの安心材料というより、同じ利益・配当予想を別の角度から表した数字です。 次に低PERと高利回りが並ぶ銘柄を見たら、利益の実績と予想の境界、その予想が変わったときに評価がどう動くかを確認してください。図の灰色の全期間を会社計画とは確認できず、図の年表示と会社の3月期表示も同一視できません。利益予想が下がれば、株価が同じでもPERは上がります。 参考：会社発行の2027年3月期第1四半期決算短信・1〜2ページ（配信コピー） https://www.kabutec.jp/pdf/202608/140120260811517451.pdf
日本語訳
200日移動平均線を上回っている鉱山株は、わずか10%にとどまっています。 歴史的に、これほど低い値は、この業界の重要な底と重なってきました。 長期志向の投資家なら、ここで何をするべきか分かるはずです。 https://t.co/PXKGwBqrto
解説
上の線は金・銀の採掘企業からなるXAU指数、下の線はその構成銘柄のうち200日移動平均線を上回る銘柄の割合です。指数が327.55でも、長期の平均価格より上にいる銘柄は10%。指数の水準と、上昇に参加している銘柄の広がりを分けて読む図です。 指数は企業の規模に応じた重みを持ちますが、下段は条件を満たす銘柄の比率です。そのため、指数が過去の安値より高くても、多くの構成銘柄では長期トレンドが弱まっていることがあります。図の2023年などの矢印では、比率が低いところと指数の反発位置が近く、本人は今回もその組み合わせに注目しています。 次に業種指数の反発を見るときは、指数だけでなく、平均線を取り戻す銘柄も増えているかを確認すると、回復の広がりを点検できます。10%は図の2026年10月23日時点の値です。低い比率だけで底が確定するわけではなく、図の矢印はすべての低下局面の勝率を示していません。 参考：NasdaqによるXAU指数の定義 https://indexes.nasdaq.com/Index/Overview/XAU