米国S&P500・最高値近くでも7割超の構成銘柄は高値から10%以上下落
DAILY MARKET DIGEST
今日の株クラ
2026年9月28日・月曜日日本時間9月29日朝に確認
FEATURED POSTS
米国の注目投稿
UNITED STATES
米国株クラ
4投稿
日本語訳
ラッセル2000の黒字企業は、今年に入ってから赤字企業を引き続き上回っています（昨年は逆に赤字企業の成績が黒字企業の2倍でした）。 出所：Bloomberg、2026年9月25日時点。黒字企業は、過去12か月の1株利益が0ドルを超える企業と定義します。指数は運用される商品ではなく、運用報酬や費用は発生せず、指数に直接投資することもできません。過去の成績は将来の結果を保証しません。
解説
ラッセル2000の小型株を黒字と赤字に分けると、今年の累積リターンは添付の2枚の図の終点で黒字組が約20%、赤字組が約15%です。同じ「小型株上昇」でも、利益をすでに出している企業に資金が向かう年と、将来の成長を期待して赤字企業が買われる年では中身が違います。 金利が高いと、外部資金に頼る企業は資金調達費用の影響を受けやすくなります。黒字かどうかはその違いを見る入口になりますが、投稿はそれが今回の成績差の唯一の原因だとは証明していません。小型株指数を見るときは、指数全体の騰落だけでなく、黒字・赤字の成績差や資金調達の条件を合わせて確認すると、相場が何を評価しているか読み取りやすくなります。
日本語訳
弱気派にとって一つの材料でしょうか？ 株式の発行が急増しています。2000年初めと2021年にも同じことが起きました。（原文に図表リンクあり）
解説
添付のCarson Investment Researchの図は、米企業の株式発行から自社株買いなどによる株式の消却を差し引いた純発行額を四半期別に示します。2026年4〜6月期は約1,500億ドルのプラスで、長く続いたマイナスから大きく転じました。発行が増えると、既存株主の持分は薄まり得る一方、企業には投資や財務改善に使う資金が入ります。米連邦準備制度の金融勘定も、純発行を調達額から株式の消却額を差し引く概念として説明しています。 図には2000年初めと2021年のプラス転換も示されていますが、似た形だけで次の株価を決めることはできません。見るべきなのは発行額の増加が、成長投資の資金調達なのか、資金繰りのためなのか、また市場が新株をどの価格で受け入れているかです。純発行がプラスになった理由を企業ごとに分けると、単なる弱気材料より実態を捉えやすくなります。
日本語訳
S&P500（$SPX）の過去12か月実績に基づく株価収益率（PER）は25.8倍で、過去5年の平均24.4倍、過去10年の平均23.6倍を上回っています。#earnings、#earningsinsight（原文に関連資料と図表のリンクあり）
解説
実績PER25.8倍は、指数の価格が直近12か月の利益の25.8倍に当たるという意味です。過去5年平均より1.4倍、10年平均より2.2倍高く、足元の株価には過去の利益に比べて強い評価が付いています。添付のFactSetの10年図では、2020〜21年にさらに高い局面があり、現在値だけを過去最高と読むことはできません。 実績PERの分母は既に報告された利益です。前日に掲載した第3四半期の「予想増益率」とは時点が違い、将来の増益が実現すれば同じ株価でもPERは下がり得ます。逆に利益が期待を下回れば倍率は高止まりします。評価水準を比べるときは、実績か予想かをそろえ、株価と利益のどちらが倍率を動かしているかを見ることが大切です。
FEATURED POSTS
日本の注目投稿
JAPAN
日本株クラ
4投稿
解説
中外製薬のGYM329は、肥満症向けの開発を中止する一方、脊髄性筋萎縮症（SMA）向けには再開を準備します。同じ薬の二つの用途で判断が分かれたのは、患者と目標が違うためです。会社発表によると、肥満症の第II相試験では設定した体重減少に届きにくいと判断され、新たな安全性の問題は確認されませんでした。効果の目標未達と安全性問題を混同しないことが重要です。 SMAでは過去の試験を再評価し、皮下注射という投与方法や長期データ、試験設計の改良を踏まえて第III相への道を探ります。ただし試験再開は承認を意味しません。ロシュから権利が戻れば、中外が開発費を負担するか、他社へ導出して費用と将来収益を分けるかも業績に関わります。会社は今回の決定による今期予想への影響はないとしています。新薬ニュースでは、用途ごとの開発段階、失敗・再開の理由、費用を負担する主体を分けて読むと価値を見積もりやすくなります。
解説
9月29日の配当権利落ちでは、構成銘柄の株価が配当分だけ下がると、日経平均の通常の価格指数も押し下げられます。投稿が挙げる約350円はその影響の事前見積もりです。たとえば指数が400円下がり、そのうち350円が配当落ちに相当すると仮定すれば、配当分を除く値動きは約50円の下落です。これは実際の29日の結果ではなく、下落の内訳を考えるための例です。 日経平均の算出元は、配当を含めた成績を見るためのトータルリターン指数と予想配当指数も公表しています。権利落ち日の価格指数だけを前日と比べると、投資家が受け取る配当を見落とします。グロース株でも無配なら直接の配当落ち影響は小さい一方、相場全体の需給による値動きは別に起こります。大幅下落の日は、配当落ち相当額とそれ以外の売買による変化を分けて見るのが有効です。
解説
9月28日の東証プライムでは値下がりが1,039銘柄で全体の約67%、値上がりは468銘柄で約30%でした。日経平均の下落率0.73%だけを見るより、幅広い銘柄に売りが及んだと分かります。一方、添付の銘柄別ヒートマップでは、キオクシアなど半導体関連が弱く、みずほや三井住友FGなど銀行株には上昇もあります。全面安という一語では、この差は見えません。 指数は各銘柄の価格や比重を反映しますが、騰落銘柄数は一社を一件として数えます。両者を比べると、大型株の動きが指数を主導したのか、値動きが市場全体に広がったのかを確認できます。前週の上昇後の利益確定や金利上昇は投稿が挙げる背景で、個々の売買の原因が確定したわけではありません。次に指数が大きく動いたときも、騰落銘柄数と業種別の分布を並べてみると市場の厚みが分かります。
解説
キオクシアの株価をPTSで見ると、添付の板には1万7,000〜1万8,000円台の気配が並びます。会社が決めた1株を3株にする分割を織り込んだ価格なら、分割前の約5万1,000〜5万4,000円台に相当します。表示価格が約3分の1になっても、保有株数が約3倍になるので、分割そのものだけで保有価値が減るわけではありません。 会社開示では基準日は9月30日、法的な効力発生日は10月1日です。9月29日は権利落ち後の取引となるため、投稿の「明日から」は取引価格の基準が切り替わる文脈で読む必要があります。PTSの板は特定時点の売買希望価格で、成立した終値でもありません。大きな値幅を見たときは、まず分割比率と権利落ち日を確認して旧価格と同じ単位へ直し、そのうえで実際の値動きを判断できます。
日本語訳
S&P500（$SPY）は新高値から1%以内の水準を保っています。 構成銘柄の70%超は、それぞれの高値から少なくとも10%下落しています。 過去30年で、同じ状況が起きたほかの時期を示します。（原文に図表リンクあり）
解説
指数が最高値近くにあっても、多くの構成銘柄が同じように強いとは限りません。S&P500は時価総額の大きい企業ほど指数への影響が大きいため、少数の大型株の上昇が、ほかの銘柄の下落を覆い隠せます。添付のSentimenTraderの図は、上段に指数、中段に指数の高値からの下落率、下段に高値から10%以上下げた構成銘柄の比率を、1990年代半ばから並べています。直近の下段は約70%です。 2000年前後にも似た組み合わせが見られますが、図にはその後すぐに大幅安にならなかった時期もあります。今回の数字は暴落の予告というより、指数だけで判断すると投資先の広がりを見誤るという知らせです。次に指数の高値を読むときは、何銘柄が上昇に参加し、保有する銘柄が指数と同じ動きをしているかを一緒に見ると役立ちます。